問題集をちょっと立ち読み！

商品情報

内容

過去の試験傾向、出題実績を徹底分析!
法人税法の合格に必要な出題頻度の高い基本項目から、過去に出題実績のある応用項目まで、全体を網羅できる問題集です。

法人税法の計算問題は、総合計算問題のみならず個別計算問題から出題されることもあります。
様々な出題形式に対応するためには、基本論点から応用論点まで幅広く学習する必要があります。その手助けとなる1冊です。
計算パターンの確認や理論の学習から計算を行う問題等、幅広く演習量を増やして、知識を定着させることができます。

各章には、各論点の基本的な学習項目をまとめたテキストページを掲載。
問題を解答する際の事前確認や間違えた項目の復習も1冊でできます。効率的・効果的な学習が可能です。

なお、本書は2024年7月1日現在の施行法令に基づいて作成しています。

本書の特長

基本的な学習項目をコンパクトに掲載

各章の冒頭に、問題を解答する上での基本的な学習項目の内容をコンパクトに集約して掲載しています。
問題を解答→不正解部分を各章の冒頭で確認の手順で、間違えた部分をすぐに復習できます。
学習期間にブランクがある方は、まず基本的な学習項目を確認してから、問題を解答しましょう。
ブランクがあっても、基本をおさえながら問題演習ができます。

出題実績に基づいた重要度ランク付き

出題頻度の高い順にAランク、Bランク、Cランクをつけています。
A:基本項目で出題実績の高い項目、B:応用項目で出題実績のある項目、C:応用項目で出題実績はないが出題が予想される項目
A→B→Cの順で問題を解いていけば、効率的に学習できます。

各問題に、解答時間を設定

問題には、解答時間の目安を表記しています。本試験と同様に解答時間を意識した演習に役立ちます。
制限時間内で正答できれば、本試験でも十分に対応できます。

(注)本版の受験年度内における法改正等により掲載内容に変更が生じた場合は、大原ブックストアのトピックスにて随時お知らせいたします。

目次

はじめに
本書の特徴、本書の利用方法
第1章 受取配当等の益金不算入
第2章 帰属事業年度の特例
第3章 減価償却
第4章 繰延資産
第5章 給与
第6章 その他経費
第7章 圧縮記帳
第8章 貸倒損失・引当金
第9章 外貨建取引
第10章 借地権等
第11章 欠損金
第12章 評価損益
第13章 リース取引
第14章 税額計算
第15章 税効果会計
第16章 別表五(二)
第17章 自己株式
第18章 組織再編税制
第19章 グループ法人税制
第20章 グループ通算制度